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Clean Energy Research Organization
エネルギーの新しい生産供給システムで社会に貢献する。

一般社団法人CE研究機構

アジア・大洋州エナジーネットワーク

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アジア・大洋州エネルギー構想

これまでは、日本における高速道路エネルギープラットフォーム化について言及してきましたが、当法人は日本から海外、特にアジア・大洋州全域をエネルギー網で連携することを視野に入れております。
 
既に情報・通信分野では、全世界をインターネットで結ぶことが可能になりました。そこには原則的に国境はありません。海外との情報交換はいわばボーダレスでありシームレスです。

 
さらに、インターネットでは、情報流通に変化が起きています。今や誰もがパソコン、タブレット、スマートフォンと様々な端末によりインターネットを通して情報を送受信できる環境にあります。一方的に情報を受け取ることはなくなり、自主的に情報を検索し、取捨選択することが可能となりました。さらに、簡単に情報を発信することも可能になりました。そこには、以前のように情報操作によって社会が不安に陥ったり、風評被害に曝され続けることがなくなりました。
 
ところが天然資源から作り出されるエネルギー分野に関しては、依然として国際的に重要な問題となっています。それは、「資源は無限ではなく、限られている」という理由により、資源を巡り戦争にまで発展してしまう非常にナーバスな要素を有しています。
 
当法人のジャパンエネルギー構想は、エネルギーを通してさまざまな問題を解決するという基本理念があります。特に資源の国際問題に関しては、まず、この我々のエネルギーネットワークプランをアジア・大洋州の近隣諸国へと広げてインターネットの様にエネルギーのボーダレス化、シームレス化を図ることで解決していこうということです。
 
つまり、アジア・大洋州全域がエネルギー網で繋がることにより、エネルギー需要弱者を生み出すことを無くして、エネルギー枯渇による不安を解消してしまうということです。エネルギーを巡っての紛争をエネルギーによって解決してしまうことを究極の目標としています。有限性故にエネルギー資源を奪い合う状態からエネルギーを融通し合う状態へ変換してしまうのです。国境を越えて大規模なエネルギーネットワークがあり、そのネットワーク上をエネルギーを相互に供給しあう仕組みが構築されるのです。
 
ところがこの様な大規模なエネルギーネットワークが可能なのかという疑問がありますが、ヨーロッパでは既に実現しています。
北欧をはじめてとしてヨーロッパでは、国境を越えて送電線網が網の目の様に張り巡らされています。
 
国によっては水力発電、火力発電、風力発電と発電方法の主力が異なり、発電能力と人口と時間帯によっては、自国消費を上回り、電力が余ることがありますので、送電線網で電力を輸出しています。又、電力が不足している時は、水力発電等の大規模な発電国から輸入しています。
 
例えば、オランダとノルウエーでは、オランダは約6割が石炭の火力発電で、ノルウエーは9割以上が水力発電です。安定的に発電できる水力発電のノルウエーは、余った電気をオランダに輸出しています。又、デンマークとノルウエーでは、デンマークの風力発電とノルウエーの水力発電による電気を相互に融通し合っています。
 
すなわちヨーロッパでは、自国だけの自給自足的な発送電体制でなく、相互間発送電体制によるエネルギーの安全供給を実現しています。電力インフラは自国だけのものではなく、国際インフラとして二国間や三国間で電力を輸出入しています。
 
このような国際的なエネルギーネットワークをアジア・大洋州にも実現することが当法人の目指すビジョンです。
 
具体的には、東南アジア地域(日本、台湾、ベトナム、ラオス、タイ、ミャンマー、カンボジア、フィリピン、マレーシア、インド、インドネシア等)及び大洋州地域(オーストラリア、ニュージーランド、南洋諸国等)をインターネットの光ケーブル回線網のように高圧送電線網で隅々まで行き渡らせていきます。
そして、ヨーロッパと同じようにアジア・大洋州全域で多国間による効率的な電力の輸出入が行われます。
このプランが実現すれば、ヨーロッパのネットワークを遙かに凌ぐ巨大なものになるのは確実です。
 

 
海の向こうから電気を届ける。